人口減少時代に30年後も資産価値が落ちない住宅の４つの条件（1/5ページ）

住宅を購入するのが不安な時代になった

住宅は、一生のうちでいちばん高い買い物といわれます。現金一括で買うことはむずかしいので、30年とか35年といった長期の住宅ローンを組む人がほとんどと言っていいでしょう。

かつては、多くの人が、こんな暮らしがしたいという夢や希望を抱いて家を購入していました。ですが、いま多くの人が30年とか35年といった長期の住宅ローンを組んで住宅を購入することに不安を感じています。その不安は大きく２点に集約できるでしょう。

・将来にわたってローンの返済を続けられるか

・購入した住宅の価格が大きく下がってしまうのではないか

30年ローンを組んでも、ずっとその家に住み続けるのであれば、ローン返済が苦しくなったとしても、金融機関と相談して返済条件を変更してもらうなどの対策を取ることができます。（参考記事： 「リストラで住宅ローン返済ができなくなったらどうする？ これだけは知っておくべき４つの対策」）。

また、終の住処にするのであれば、売却する必要もないので、価格が下がることもあまり気にしなくてもいいでしょう。

ですが、さまざまな理由から家の売却を余儀なくされることもあります。そのときに、住宅の価格が大きく下がってしまっていたら、売却代金でローンを完済できず、家を失った上にローンだけが残るといった事態に陥る可能性も考えられます。

まして、これから高齢化が進み、人口が減っていくわけですから、住宅の需要も減っていくはずです。実際、子育てに良い環境をと考えて郊外の一戸建てを購入したものの、子どもの独立を機に便利なマンションに引っ越したいと自宅を売りに出しても、値段がつかずに売るに売れないという人もいます。

住宅購入に不安を抱く人がいるのは当然といえば当然でしょう。

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