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収益物件の裏を見抜くための知恵(5)

個人投資家が優良物件の情報を最速で手に入れる方法とは?

枦山 剛

2016/03/28

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不動産会社はどうやって情報を集めているのか

 不動産投資は情報戦の側面が大きいものです。優良物件が売りに出ると、いちはやくその情報を入手できる不動産会社が自社で買い取ってしまうことが少なくありません。そうなると、不動産会社はどうやって新着物件の情報を入手しているのかが気になるところです。

 不動産会社の営業マンがやっている物件情報の収集は、だいたい次のようなものです。

(1)レインズを閲覧する
(2)物件の売り主から直接売却を依頼される
(3)「楽待」「健美家」など不動産投資に特化したポータルサイトを閲覧
(4)不動産会社のサイトを見る、直接訪問する
(5)競売に参加する
(6)不動産を担保に融資をしてる金融機関からの紹介


「あれ? 特別な方法はないの?」と思った人はたくさんいらっしゃるのではないでしょうか? そうなのです。不動産会社であっても、たとえば極秘ルートがあるとか、闇の不動産売買市場があるとか、そんな特別なことがあるわけではなく、ごく普通の方法で物件情報を集めているのです。

 しかし、副業で不動産投資を行なっている個人投資家と不動産投資に特化した不動産会社では、情報に接している時間、収集にかけられる時間に格段の差があります。この差が圧倒的な情報量の差となるのです。

信頼できる担当者と懇意になる

 それでは、個人投資家がいちはやく優良物件の情報を得るにはどうしたらいいのでしょうか?

 そのいちばんの近道は、優秀な(信頼できる)営業担当者と信頼関係を築いておくということです。「いい物件があれば買いたい」という投資家はたくさんいます。そして、優秀な営業担当者であればあるほど、多くの投資家から「いい物件があれば知らせてほしい」と頼まれているはずです。優良物件が出たときに、その多くの投資家のなかから、「あの人なら」と真っ先に声をかけてもらえるような関係をつくるのが理想的です。 

 そのために大切なのは、こちらも誠意をもって対応すること、強い購入意欲があると伝えることです。「いい物件があれば買いたい」という人が多いということは、逆にいえば「実際には買わない人」が多いということでもあります。

 ですから、「買う気がなさそうなのに態度が悪い人」や「手間ばかりかかるけれど買ってくれない人」は営業担当者にとっては、もっとも避けたい人なのです。これは不動産投資に限らず、すべてのビジネスに共通のことだと思います。

 ビジネスのパートナーとして誠意を持って接すること、自分からこまめにコンタクトをとって購入意欲をアピールすること。そうしたことの積み重ねで信頼関係をつくることができれば、優良物件の情報を流してもらえる確率は格段に高まるはずです。

 さらに時間のある方は、いかに不動産屋といってもすべての新規物件を把握できているわけもありませんし、すべての優良物件がレインズに登録されているということもありませんので、自身で投資不動産のポータルサイトをまめに確認したり、不動産購入前でも入会できる大家さんの会に入会して仕入先情報を得たりといった自身の情報収集もとても有効です。

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この記事を書いた人

建創パートナーズ株式会社 代表取締役

1973年、横浜生まれ。中学卒業後に大工、建設業、鉄工業などを経て、97年、若干23歳の時に鉄工業で創業する。大手ゼネコン5次下請けからスタートし、最終的には総合建設業者として大手ゼネコン5社の内2社、準大手ゼネコン5社、財閥系商社、建材メーカー、設計事務所、他数百を超える顧客と直取引するまでになり職人100人前後を抱える。同じころ飲食店、建設業専門経営コンサルタント業などを行なう関連会社3社も経営し、事業の多角化を行なう。 その間、約24年で多くの大型開発工事、投資用マンションとアパート建築、高層ビル建設、公共施設工事、メーカーの建材開発に携わり新施工法や新製品の商品化に貢献し徹底した品質管理と原価構造を学ぶ。しかし、拡大路線が裏目に出て廃業に至る。これを契機に経営者としての人生を徹底的に見つめ直し、顧客と社員と自身の相互利益を探求し学ぶ。 その後、不動産コンサルティングの業務に魅了され転身。 業界の活性化や顧客満足度の向上を阻む建設業界や不動産業界の古い慣習と収益構造に疑問を持ち、既成概念にとらわれない顧客サービスを模索し経営方針を固める。 総合建設業、不動産コンサルタント業、経営コンサルタント業を行なう建創パートナーズ株式会社の創業に参画し、代表取締役に就任する。 現在、「経済活動を通し社会の不満、不便、不安を解消する」を経営方針に掲げ、顧客と企業の相互利益がかなうビジネスモデルを手掛け、建設と不動産に関わるすべての業界に変革を呼びかける。 (保有資格) 不動産系 1. 宅地建物取引士 2. 管理業務主任者 不動産コンサル系 1. 不動産コンサルティングマスター (合格後未登録) 2. 住宅建築コーディネーター 3.賃貸不動産経営管理士 4. 既存住宅アドバイザー 建築系 1. 一級建築施工管理技士 2. 監理技術者資格者証 3. 監理技術者講習修了証 4. 建築物石綿含有建材調査者 5. 特殊建築物調査資格者 6 マンション健康診断技術者 7. ブロック塀診断士 8. 建築仕上診断技術者 金融系 1. 貸金業取扱主任者 2. 住宅ローンアドバイザー ほか、損害保険募集人資格4種保有 その他 1. 相続診断士 2. 上級個人情報保護士 ほか、労働安全衛生法による資格16種保有

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