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続くコロナ禍 注目業種は製薬とIT・通信系――推奨7銘柄(3/3ページ)

望月 純夫望月 純夫

2020/06/09

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投資信託は海外米国株運用が人気、今こそ長期スパンで

3月の投資信託の純資産残高は9兆5000億円減少の106兆円となった。しかし増減の内訳をみると、相場の下落による運用減が10兆5000億円、償還や分配金支払いが2000億円となっており、1兆2000億円の資金が流入してきている。

上位20本のうち、海外で運用するファンドが半分を占めいている。その10本のうちインデックス運用が2本、アクティブ運用が8本、中でも米国株だけで運用するファンドが上位に食い込んでいる。4月からの株価の戻り局面では、巣ごもり関連を組み入れた中小型株ファンドが軒並み上位ランキング入りした。DIAM新興市場ファンドは1カ月で20%超の上昇をした。

今回の新型コロナによる大変動で、最近積み立てを始めたばかりの人の中に、動揺が広がり、せっかく始めた投資を中止してしまったり、中には慌てて積み立てを解約する人も出ている。しかし、長期で見れば、積み立てによる投資効果はこのような株安の時期にこそ高まるもの。過去2000年のITバブル、2008年のリーマン・ショック、2016年の英国のEU離脱に株価の急落を経験し、そのような時ほど、たくさん量が買えて平均コストが下がり、その後の株価が上向くと利益が出やすく、様々な危機の際にマイナスになった人は、安値圏の時に積み立てを止めてしまった人である。

そして、安値の期間が長い方が、株価が上昇した時に、むしろ有利と言える。1985年から積み立てた運用成績は、山あり谷ありでも年率5%程度の成果が見られる。長期で積み立てる以上、長期で上昇する確率の高い資産に投資することでもある。世界株指数の連動投信などは無難な投資と言える。

※本稿は、投資における情報提供を目的としたものです。株式の売買は自己の責任において、ご自身の判断で行うようお願いします。

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この記事を書いた人

コンサルタント、ラジオパーソナリティ

1971年慶應大学法学部卒、同年山一証券入社。1985年新本証券国際部入社、パリ駐在員事務所長を経て企業部にて新規公開企業の実務に携わる。 1998年退職後、コンサルタントとして独立。著書に『株をやさしく教えてくれる本(あさ出版)などがある。フジサンケイビジネスアイ株式初級講座、ラジオ日経の「株式宅配便」のパーソナリティを務める。

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