テレワーカー4割を含む人々がコロナで刺激された住宅への「こだわり」とは（2/2ページ）

転居を考える人はテレワーカーに増えている

国土交通省が今年の3月に公表している「令和2年度 テレワーク人口実態調査」の結果を見ると、テレワーク従事者・経験者は、そうでない人々に比べ、自宅の転居を考える割合が倍以上に高まる様子が示されている。

具体的にはこんな数字となる。

「テレワーク従事者・経験者を除いた、被雇用の就業者の方々」

コロナ禍を受け、転居に向けて具体的な行動をとっているか、すでにとった割合…4.2％

行動の有無にかかわらず、転居の希望を抱いた割合（上記4.2％も含む）…10.5％

「テレワーク従事者・経験者（＝テレワーカー）である、被雇用の就業者の方々」

コロナ禍を受け、転居に向けて具体的な行動をとっているか、すでにとった割合…12.9％

行動の有無にかかわらず、転居の希望を抱いた割合（上記12.9％も含む）…24.7％

（以上のデータについて、詳しくは「国交省 令和2年度 テレワーク人口実態調査」の「5.【調査結果】新型コロナウイルス感染拡大に伴う働き方、住まい方への影響」を参照）

この結果は、前記のSUVACOの調査結果において、4位、5位、6位という比較的上位に、「都心を離れて郊外を検討するようになった」「二拠点居住を検討するようになった」「駅近にこだわらなくなった」がそれぞれ挙がっていることとも、符合するといっていいだろう。

コロナをきっかけに広がったテレワークが、今後われわれの社会にどの程度定着していくかによって、住宅市場もおそらくは揺れていく。

それが大きな揺れになるのか、小さな揺れのままなのか、地域によってどのくらいの差が生じるのか。いまはまだ混沌として先は見えないが、大変興味深い将来のかたちといっていい。

なお、今回ご紹介したSUVACO株式会社の調査結果は、下記リンク先でご覧いただける。

「SUVACO（スバコ）株式会社 コロナ禍の住まいは、立地より内装へのこだわり重視の傾向 要望の変化TOP3は『内装・広さ・戸建て』」