持病があっても大丈夫　「引受基準緩和型保険」加入の際に気を付けたいポイント（2/3ページ）

加入の際に求められる告知内容とは

商品の内容以前に持病のある人には、保険加入ができるかどうかは大きな課題の一つです。告知項目は２～5つといいましたが、いくつか具体的な告知の内容をみておきましょう。

＜引受基準緩和型保険の主な告知内容の例＞
オリックス生命　引受基準緩和型医療保険「CURE Support Plus」の場合

出典／オリックス生命HPより（2021年5月1日現在）

保険会社によって多少異なりますが、主にこれらの内容が中心で場合によってはこれらを違うかたちに分割したり統合したりして告知内容を聞いてきます。

疾病にかかる期間でみると、「3カ月」「2年（会社によって1年）」「5年」です。ちなみに医師から検査をすすめられたというのは、健康診断や人間ドック、医療機関を受診した結果、診断確定のための再検査・精密検査をすすめられたことをいいます。

健康診断の結果に要精密検査などと書かれているが、医師に直接言われていないから関係ないなどと判断しないようにしてください。いずれにしても持病のある人にとって告知基準が明確に分かることは加入を検討する判断基準にはなります。

「引受基準緩和型保険」のメリットとデメリット

引受基準緩和型保険の特徴を踏まえたうえで、その良し悪しについて確認してみましょう。

一番のメリットは告知項目が簡素化されていることです。

持病はもちろん入院や手術、通院、投薬歴などがあるとその内容や期間などかなり詳細な記載が通常の保険では求められます。お薬手帳があれば別ですが、その場の記憶だけでは思い出せないことも多いですし、持病以外でも治療歴などがあれば記載が必要なのでかなり手間です。

最近の保険は引受基準緩和型保険に限らず、保険に付帯サービスがあるものが増えています。医療相談や医師の紹介、セカンドオピニオンなどに対応しているものもあります。生活習慣病の重症化予防のサポートなどもあったりするので、持病のある人にとっては、給付金をもらう以前にこれらは結構役に立つことが多いサービスです。

一方で、引受基準が緩和されているだけ保険料が高くなることが注意点です。医師の診査や告知が手間かもしれませんが、通常の保険に加入することができるならまずはこちらが先です。持病があるから引受基準緩和型保険ありきではないのです。

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