中古マンション購入で、おすすめの築年数は？ 不動産のプロが４つのポイントで解説！（1/5ページ）
2017/09/28
購入するならどれくらいの築年数がおすすめ？
(c) naka - Fotolia
首都圏では、新築マンションの成約数より中古マンションの成約数が上回るなど、中古マンションが注目されるようになってきました。しかし、中古マンションは価格帯も築年数もバラバラです。
中古マンションを選ぶ際には、価格ももちろんですが、築年数も大きなポイントになることでしょう。では、中古マンションを購入するなら、一体どれくらいの築年数がいいのでしょうか。
中古マンション購入といっても、できるだけ築浅がいいという人もいれば、価格を抑えたいので多少古くてもいいという人もいるかと思います。ここでは、築年数から見た中古マンションの選び方について考えてみましょう。
中古マンションには築年数ごとに特徴がある
まずは、日本のマンションの歴史と築年数による特徴を見てみましょう。
マンションが日本の住まいとして定着するのは、1962年に「建物の区分所有等に関する法律」（通称マンション法）が制定されたことに始まります。それ以降、以下のように、いくつかのマンションブームを経て現在に至っています。
1963〜1964年 第一次マンションブーム（高額所得者向け）
1968〜1969年 第二次マンションブーム（大衆化路線）
1972〜1973年 第三次マンションブーム（ニュータウン団地路線）
1977〜1979年 第四次マンションブーム（職住近接 都心路線）
1986〜1989年 第五次マンションブーム（郊外型 都心は億ション）
1994〜2002年 第六次マンションブーム（都心回帰 タワーマンション登場）
このような変遷のなかで、建て方や工法、耐震性能や設備といった機能はもちろん、住まい方のルールなどソフト面でも多くの工夫がされ、進化してきました。
以上を踏まえて、おすすめの築年数について４つのポイントから考えてみたいと思います。
この記事を書いた人
株式会社フェリーズディア 取締役チーフコンサルタント
宅地建物取引士、マンション管理士、住宅ローンアドバイザー、福祉住環境コーディネーター。 1958年、大阪府大阪市生まれ。創価大学法学部卒業。大学卒業後、弁護士事務所に勤務、宅地建物取引士資格取得を契機に大手不動産会社に転じる。法律知識を活用し中古住宅、中古マンションの仲介営業を担当。 その後、顧客と一緒にモノづくりをするために、地域中小建設会社に移り、注文住宅・賃貸マンションの受注営業を担当。大手建設会社との競合が激しい中、操業以後に流入してきた近隣住民のクレームにお悩みの経営者さんに、不動産会社時代の人脈を使い工場の移転先を斡旋した上で、その跡地に93戸の賃貸マンション建設の受注をするなど、15年間で約32億円の受注する実績をあげる。現在は、建築にも明るい不動産コンサルタントとして、不動産会社のエスクロウ業務（契約管理）・新人社員指導等を行なっている。 一生に一度の買い物ともいえる住宅の購入をアシストできる人材を育成し、業界の健全な発展に貢献すべく活動中。
