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大手不動産の実験場・南船橋で始める 「スポーツ・エンタメ不動産」事業とは?(1/5ページ)

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スポーツ・音楽と不動産のフュージョン

新型コロナウイルスの流行下、日本でもスポーツと不動産の融合が始まっている。

スポーツと不動産の融合とは、不動産会社がアリーナやスタジアムを保有・経営し、バスケットボールやバレーボールなど室内競技や、野球、サッカーといったフィールドのスポーツを開催する新型の総合施設ということである。

しかし、それだけではない。アリーナやスタジアムで試合がない日は、音楽のコンサートやイベントを開き、そのライブ配信も手がける。欧米では、アリーナなどのハコモノ(ハード)の所有に加え、サッカーなどプロスポーツ球団を所有し、さまざまなイベントを自社所有の会場で繰り広げるスポーツ・音楽と不動産のコングロマリット(複合事業者)が注目されている。

その最大手企業が、米国カリフォルニア州に本社をおくAEG(AnschutzEntertainment Group)社である。日本でも、ミクシィやメルカリ、DeNAといった新興IT企業群が、サッカー、野球、バスケットのプロスポーツ事業を傘下にし、その延長線上にはeスポーツの普及も視野に入れているが、不動産までは入らない。

そんななかでスポーツ・エンタメに、街づくりのノウハウを持ち込もうと、大手不動産会社が動き出している。

霞が関も動き出す総合エンタメ事業

日本ではAEGのようなビジネスモデルはもとより、こうしたアリーナ、スタジアムの複合施設は、民間投資で収益を見込むにはノウハウが必要だ。

これらの施設は、スポーツやライブに対応した多目的の「オンラインアリーナ」で、リアルスポーツはバスケットボール、バレーボールなどのアリーナスポーツ、ライブコンサートやイベント。そして、オンラインゲーム、eスポーツなどの舞台となることがポイントになる。

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この記事を書いた人

都市開発・不動産、再開発等に関係するプロフェッショナルの集まり。主に東京の湾岸エリアについてフィールドワークを重ねているが、全国各地のほか、アジア・欧米の状況についても明るい。

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