夫婦で収入合算して住宅を購入するときの注意点は？（1/4ページ）
2016/02/07
「収入合算」とはどんなもの？
マイホームを購入したいと考えた際、ほとんどの人が住宅ローンを借りることが前提になると思います。まだ年齢も若く、子どもができる前に、あるいは子どもが小さいうちに住宅を購入したいと考えるご夫婦も多いことでしょう。
年齢が若いうちは夫婦ともに収入がそれほど多くないため、夫婦のうち一方の年収だけでは、思っていたような住宅ローンを借りられないことがあります。そこで注目したいのが「収入合算」という考え方です。
各金融機関では「世帯年収」という概念を基本としていることから、収入合算という考え方があります。収入合算は、配偶者のほか、直系親族などでも可能ですが、金融機関によっては配偶者のみというところもあるので、確認が必要です。
収入合算では、たとえば、夫婦を例にすると、夫婦のうち一方の収入全部、もう一方の収入の２分の１までなど、合算できる基準がありますので、そのあたりも事前に確認が必要です。
この記事を書いた人
不動産サポートオフィス 代表コンサルタント
公認不動産コンサルティングマスター、宅地建物取引士、AFP、ファイナンシャルプランニング技能士２級。 神奈川県住宅供給公社にて、分譲マンション、一戸建・宅地分譲、高齢者住宅等の新規不動産販売部門に従事した後、同社賃貸部門にて賃貸物件の募集、管理業務に従事する。その後、不動産投資専門の仲介会社を経て、不動産コンサルタントとして独立。 現在は「不動産サポートオフィス」の代表コンサルタントとして、自宅の購入、不動産投資、住み替え、融資など多岐にわたる不動産に関する相談・コンサルティングを行なう。その他、不動産業者向けの研修や各種不動産セミナー講師、書籍、コラム等の執筆にも取り組んでいる。 主な著書に、「貯蓄のチカラ～30歳からのおカネの教科書」（朝日新聞出版）、「失敗ゼロにする不動産投資でお金を増やす！」「賃貸生活A to Z」（アスペクト）がある。
