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後悔しない建売住宅の選び方(3/6)

災害への強さ、地盤の強さを確かめておこう

菅 正秀

2016/03/31

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気象・災害を調べてわかること

 購入を決める際に検討するポイントは立地、予算、そして間取りや性能など家そのものの魅力といったところが中心になるでしょう。ここでは、立地について一歩踏み込んで、気候や災害について考えてみたいと思います。

 現在住んでいるところの近くで家を買うなら問題になりませんが、遠距離の引越しを伴う場合には、引越し先の気候も気になるところです。

 気候については、インターネットである程度の情報を収集できますが、さらに詳しく知りたい場合には気象庁や各市区町村の役場・消防署などに尋ねるといいでしょう。その地域の気温・湿度・天気・風向き・風速などを尋ねると、いろいろな気象データを教えてくれます。

 また、災害についても調べてみると、さらに詳しくその地域について理解できます。

 国土交通省が運営している「ハザードマップポータルサイト」( http://disaportal.gsi.go.jp/ )には、地盤の状況・地震時の想定震度・建物の被害率・死傷者発生率など多くの調査結果が掲載されています。海沿いの地域であれば津波の危険性、火山の近くの地域であれば溶岩流・降灰についても想定されています。

 自分が住宅の購入を検討している地域が災害に強いかどうか、一度チェックしておくといいでしょう。

地盤の強さも重要

 住宅の基礎部分に大きな影響を与えるのが地盤です。地盤が強ければ災害に強く、逆に弱ければ災害に弱いということになります。

 地盤については前述した「ハザードマップポータルサイト」や国土地理院の「土地条件図」に掲載されています。日本には硬い地盤の洪積層と比較的軟弱な沖積層がありますが、沖積層のほうが多くなっています。

 購入を検討している住宅のある場所で、どのような地盤改良が行なわれているかをチェックしておきましょう。

 特に注意すべき場所は、「盛り土をされている傾斜地」「湿地帯だった地域」「埋立地」です。これらの地域に立つ建売住宅については、問題がないかどうか専門家に相談することをおすすめします。

 ちなみに、地盤の固さは地名とも関わりがあるようです。「丘」や「山」などがつく場所を選ぶ、逆に「谷」や「沼」などの水に関係する地名は避けるといったことも昔からよくいわれています。

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この記事を書いた人

株式会社フェリーズディア 取締役チーフコンサルタント

宅地建物取引士、マンション管理士、住宅ローンアドバイザー、福祉住環境コーディネーター。 1958年、大阪府大阪市生まれ。創価大学法学部卒業。大学卒業後、弁護士事務所に勤務、宅地建物取引士資格取得を契機に大手不動産会社に転じる。法律知識を活用し中古住宅、中古マンションの仲介営業を担当。 その後、顧客と一緒にモノづくりをするために、地域中小建設会社に移り、注文住宅・賃貸マンションの受注営業を担当。大手建設会社との競合が激しい中、操業以後に流入してきた近隣住民のクレームにお悩みの経営者さんに、不動産会社時代の人脈を使い工場の移転先を斡旋した上で、その跡地に93戸の賃貸マンション建設の受注をするなど、15年間で約32億円の受注する実績をあげる。現在は、建築にも明るい不動産コンサルタントとして、不動産会社のエスクロウ業務(契約管理)・新人社員指導等を行なっている。 一生に一度の買い物ともいえる住宅の購入をアシストできる人材を育成し、業界の健全な発展に貢献すべく活動中。

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