内見に行く前に準備しておくことは?
枦山 剛
2016/01/24
内見に行く前に準備しておきたいこと
部屋探しで重要なのが、実際に部屋を訪れて室内や設備を確認する内見です。特に初めての部屋探しの場合は、どこをどうチェックすればいいのかよくわからないという人も多いと思います。
内見は、部屋をただ見るだけではありません。実際に生活していく上で不都合が生じないか、事前に確認しておくべきことはたくさんあります。きちんと確認しておくことが、快適な生活が送れる部屋を見つけることにつながるので気を抜かないようにしましょう。
家電や家具など、現在の家から持っていくものはサイズの計測をしておきましょう。特に冷蔵庫や洗濯機などは置き場所のスペースに制限がありますから、いま使っているものが置けるかどうか、内見で必ず確認しておいてください。ベッドや棚など大きな家具もサイズを測っておけば、図面を見ながら位置をイメージすることができますし、内見の際には実際のスペースを確認して、さらに具体的なイメージを確認することができます。
カーテンも、使用しているものがそのまま使えるかどうか確認が必要です。窓とカーテンのサイズを測っておきましょう。また、クローゼットなど収納スペースのサイズも計測しておきます。現在の収納スペースでは物が入りきらないのであれば、もっと大きな収納スペースが必要ですし、逆にまだ余裕があれば収納スペースがもっと小さめの部屋でも問題ないということになります。
また、事前に周辺環境をリサーチしておくことも大切です。近くにスーパーやコンビニがあるかなど、地図サイトなどを利用して検索しておきましょう。コンビニやスーパー、公共施設などがどこにあるのかを把握しておけば、効率的に周辺環境を見て回ることができます。
さらに災害時の避難場所マップも確認し内見の際に歩いて確認できる様にしましょう(避難場所の資料は市や区役所や役場でもらえます)。自然災害の危険性を示すハザードマップ等も市役所や区役所又は役場で貰えますので入手して確認し、気になる場所は内見の際に視察しておくと後の安心に繋がります。
複数の物件をまとめて内覧することもよくあるので、実際に周囲を歩き回る時間が取れない場合もあります。そんなときでも、事前にインターネットなどで周辺環境を調べておけば安心です。
内見の申し込みをする
どれだけ細かくチェックするかにもよりますが、内見は移動時間も含めるとだいたい1時間以上かかります。1日でまとめて見る場合は、4、5件に絞りましょう。あまり物件数が増えると、見落としが増えたり、せっかくチェックしたポイントがどの物件のことだったのかごちゃごちゃになってしまったりということもあり得ます。
時間帯にも注意が必要です。日中と夜間、両方の時間帯で日当たりや騒音、周辺環境などを確認するのが理想的ですが、時間がない場合は昼と夜、どちらが部屋にいる時間が長くて環境のチェックなどが必要になるのか考えてその時間帯に内見を申し込みましょう。
図面とメジャーを用意する
メジャーは必須です。物件の図面は不動屋さんに用意してもらいコピーをもらっておきましょう。
図面があると、内見の時に計測したサイズのメモや気になるところが書き込めるので便利です。あらかじめ図面にはチェックしたいポイントやサイズの計測が必要な箇所をメモしておきましょう。
メモ帳やデジタルカメラも写真を残すのにあると便利です。方位の確認をする場合は方位磁石。建物の水平チェックなどをしたい場合は水準器やビー玉などを持っていきましょう。
実際に生活してみて気づくことや気になるポイントが出てくることも少なくありません。後で後悔することのないように、事前に確認できることはなるべく細かく確認しておきましょう。
この記事を書いた人
中学卒業後に大工、建設業、鉄工業などを経て、97年、若干23歳の時に鉄工業で創業する。大手ゼネコン5次下請けからスタートし、最終的には総合建設業者として大手ゼネコン5社の内2社、準大手ゼネコン5社、財閥系商社、建材メーカー、設計事務所、他数百を超える顧客と直取引するまでになり職人100人前後を抱える。同じころ飲食店、建設業専門経営コンサルタント業などを行なう関連会社3社も経営し、事業の多角化を行なう。 その間、約24年で多くの大型開発工事、投資用マンションとアパート建築、高層ビル建設、公共施設工事、メーカーの建材開発に携わり新施工法や新製品の商品化に貢献し徹底した品質管理と原価構造を学ぶ。しかし、拡大路線が裏目に出て廃業に至る。これを契機に経営者としての人生を徹底的に見つめ直し、顧客と社員と自身の相互利益を探求し学ぶ。 その後、不動産コンサルティングの業務に魅了され転身。 業界の活性化や顧客満足度の向上を阻む建設業界や不動産業界の古い慣習と収益構造に疑問を持ち、既成概念にとらわれない顧客サービスを模索し経営方針を固める。 現在、「経済活動を通し社会の不満、不便、不安を解消する」を経営方針に掲げ、顧客と企業の相互利益がかなうビジネスモデルを手掛け、建設と不動産に関わるすべての業界に変革を呼びかける。 (保有資格) 不動産系 1. 宅地建物取引士 2. 管理業務主任者 不動産コンサル系 1. 不動産コンサルティングマスター (合格後未登録) 2. 住宅建築コーディネーター 3.賃貸不動産経営管理士 4. 既存住宅アドバイザー 建築系 1. 一級建築施工管理技士 2. 監理技術者資格者証 3. 監理技術者講習修了証 4. 建築物石綿含有建材調査者 5. 特殊建築物調査資格者 6 マンション健康診断技術者 7. ブロック塀診断士 8. 建築仕上診断技術者 金融系 1. 貸金業取扱主任者 2. 住宅ローンアドバイザー ほか、損害保険募集人資格4種保有 その他 1. 相続診断士 2. 上級個人情報保護士 ほか、労働安全衛生法による資格16種保有