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周辺環境のチェックも忘れずに

気になる部屋を見つけたら、内見でここをチェック

枦山 剛

2016/01/24

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内見にはしっかりと時間をかけましょう

 不動産屋さんで見せてもらえる物件の図面は、実は間違っていたり、現状と変わってしまっていることもあります。面倒でも実際に足を運んで物件をしっかりと確認しましょう。

 内見の際には、周辺環境のチェック、建物のチェック、室内のチェックが必要です。それぞれ気になるポイントを忘れずに確認できるよう、事前にチェックリストを作成して持参しましょう。

周辺環境のチェックポイント

 まず、周辺環境のチェックポイントからご説明します。

(1)最寄り駅からの距離と時間
 実際に駅から歩いてみて周辺環境を確認しながら、徒歩でどれくらいかかるかなど時間も計っておきましょう。できれば昼と夜、両方の時間帯で歩いてみるといいです。

(2)バスの本数
 バスを利用する場合は、バス停や時刻表など確認しておきましょう。

(3)駐輪場
 駅まで自転車を利用する場合は、駅前や近くに駐輪場があるか、費用や利用時間などを確認しておきましょう。

(4)スーパーやコンビニ
 毎日利用するスーパーやコンビニなどが近くにあるか確認しておきます。コインランドリーや病院など自分の生活に必要な施設がある場合は、内見の際に歩いてどのくらいで行けるのか確認しておきましょう。役所や病院、最寄りの交番までどのくらいかかるかなども余裕があれば確認しましょう。

(5)音や臭い
 平日、土日祝日、各昼夜に物件に出向き周辺から発生する音や臭い等をチェックしましょう。近隣に学校がある場合は吹奏楽部の演奏や部活の声出し等がありますし、近くに工場や家畜場等があると臭いが出ることもあります。その様な状況が自分の許容範囲であるかしっかり確かめておかないと、とんだ後悔をすることになりますので要注意です。

建物のチェックポイント

 次は建物のチェックポイントについてです。共用部や駐輪場、駐車場などのチェックも重要です。

(1)廊下や共有部
 廊下やエレベーター、ゴミ置き場など共有部が綺麗に使用されているかチェックしておきましょう。マナーのきちんとしている人が住んでいるかどうかの判断もできます。

(2)防犯
 オートロックでない場合は、防犯カメラが設置されているかなど防犯の確認をしておきましょう。特に、郵便受けに鍵がついていないと郵便物がなくなることもあるので確認しておきましょう。

(3)駐輪場、駐車場
 自転車やバイク、車を使用する場合は、駐輪場や駐車場も必ず確認しましょう。
また、場内の違法駐輪、駐車などがないかもチェックして風紀レベルも確認するとよいでしょう。

(4)外観のチェック
 外壁や屋根などに酷い汚れ、ヒビ、めくれ、破損等がないか確認しておきましょう。そうした汚れや痛みが放置されている場合は…、推して知るべしです。

室内のチェックポイント

 いよいよ室内のチェックポイントです。実際に生活する場になるかもしれない室内のチェックは特に慎重に行ないましょう。

(1)日当たり
 日当たりをみたい場合は、明るいうちに物件を確認しましょう。方位磁石をもっていき、方角も図面と合っているか確認しておくとさらにいいでしょう。

(2)家具
 洗濯機や冷蔵庫のサイズにあったスペースがあるか確認しましょう。また、大きな家具がある、もしくは購入予定の場合は、室内に入るかどうかも重要なポイントなので、玄関や部屋のドアのサイズを測っておきましょう。

(3)騒音
 窓を開けた状態と締めた状態、両方で外や隣の音がどれくらい室内に聞こえるか確認しましょう。木造の場合は、音がどのくらい響くのかも確認しておきたいところです。

(4)窓からの眺望
 窓を開けて眺望や隣の建物との距離を確認します。風通しの確認もしておきましょう。ベランダがある場合は、外から人が入ってこられないようになっているかなど防犯面もチェックしましょう 。1階の場合は目の前に目隠しがないと室内が外の通行人に丸見えになる場合があるので、前面に道路があるかないか、人目を避けられる状態になっているかを確認しましょう。

(5)傷や汚れ
 フローリングや壁に傷や凹みがないか確認します。壁紙が傷んでいる場合は入居前に直してくれることがあるので、気になる場合は直してもらえるか聞いてみましょう。また、建具や壁、床などを手で触って確認しましょう。たばこ等でべたつきがある場合には、入居までにクリーニングしてもらえるかどうか確認しましょう。

(6)カビやシミはないか
 収納やクローゼットはカビくさくなっていないか、水回りにカビが発生していないか確認します。また、内見のチェックで忘れがちなのが天井です。天井にシミがある場合は、雨漏りがあった可能性が高いので原因を確認しておきましょう。

(7)ドアや窓の開閉
 ドアや窓、収納の扉などは一通り開け閉めして具合を確認します。毎日のことなので閉まりにくかったり、建てつけが悪いとストレスの原因に。

(8)コンセントの位置と数
 家具を置く位置などをイメージして、コンセントの位置と数を確認しましょう。特に、たとえばテレビを置きたい場所の近くにコンセントとアンテナの接続端子があるかなど、電化製品の数や配置が決まっている場合は確認しておきましょう。

 アンペアのチェックも忘れずに。ひとり暮らしであれば、一般的には20アンペアから30アンペアあれば十分です。特にドライヤーやヒーターなど使用電力の高い電化製品が多い場合はアンペアの確認は重要です。

(9)収納のサイズ
 クローゼットや収納のサイズ、高さや奥行きなどはきちんと測っておきましょう。現在使用している収納と比較して、どれくらいのものが収まるのか事前に把握しておく必要があります。

(10)設備のチェック
 エアコンはきちんと動くのか、シャワーの位置は使いやすいか、水圧はどうか。換気扇の音が大きすぎないかも確認しておきましょう。

(11)携帯電話の電波のチェック
 ひとり暮らしであれば、固定電話をもたずに携帯電話だけで生活する人も多いので、電波のチェックは忘れずにしておきましょう。一箇所だけでなく、部屋のなかを歩き回って電波のチェックをしておきましょう。

(12)ベランダのチェック
 隣のベランダに物が散乱してないか確認しましょう。ゴミなどがある場合は異臭の原因になる事もあります。更にベランダは避難通路でもありますので、いざというときに物が散乱してるベランダは避難が遅れることもありますので要注意です。

(13)安全性のチェック
 床、壁、柱等の水平と直角は構造体力上、非常に重要です。ほかにも重要ポイントはありますが、一般の人が見ても異常があれば比較的発見しやすいので、水平直角部分が斜めになってないか目視してみましょう。
もう少し詳細に確認したいときは床の場合、ビー玉を転がして確認する簡単な方法でも十分です。壁や柱などはホームセンターで販売している水平器をあてて垂直を確認する方法でも十分です。

納得いくまで確認しましょう

 内見は何度でもできます。物件には朝の顔、昼の顔、夜の顔があり、それぞれ状況も印象も違います。気になることがある場合は、時間帯を変えて複数回内見に行きましょう。

 また周辺環境も平日と土日では人通りや物音がだいぶ変わります。時間に余裕があればできるだけ曜日や時間を変えて周辺環境のチェックだけでもしてみましょう。

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この記事を書いた人

建創パートナーズ株式会社 代表取締役

1973年、横浜生まれ。中学卒業後に大工、建設業、鉄工業などを経て、97年、若干23歳の時に鉄工業で創業する。大手ゼネコン5次下請けからスタートし、最終的には総合建設業者として大手ゼネコン5社の内2社、準大手ゼネコン5社、財閥系商社、建材メーカー、設計事務所、他数百を超える顧客と直取引するまでになり職人100人前後を抱える。同じころ飲食店、建設業専門経営コンサルタント業などを行なう関連会社3社も経営し、事業の多角化を行なう。 その間、約24年で多くの大型開発工事、投資用マンションとアパート建築、高層ビル建設、公共施設工事、メーカーの建材開発に携わり新施工法や新製品の商品化に貢献し徹底した品質管理と原価構造を学ぶ。しかし、拡大路線が裏目に出て廃業に至る。これを契機に経営者としての人生を徹底的に見つめ直し、顧客と社員と自身の相互利益を探求し学ぶ。 その後、不動産コンサルティングの業務に魅了され転身。 業界の活性化や顧客満足度の向上を阻む建設業界や不動産業界の古い慣習と収益構造に疑問を持ち、既成概念にとらわれない顧客サービスを模索し経営方針を固める。 総合建設業、不動産コンサルタント業、経営コンサルタント業を行なう建創パートナーズ株式会社の創業に参画し、代表取締役に就任する。 現在、「経済活動を通し社会の不満、不便、不安を解消する」を経営方針に掲げ、顧客と企業の相互利益がかなうビジネスモデルを手掛け、建設と不動産に関わるすべての業界に変革を呼びかける。 (保有資格) 不動産系 1. 宅地建物取引士 2. 管理業務主任者 不動産コンサル系 1. 不動産コンサルティングマスター (合格後未登録) 2. 住宅建築コーディネーター 3.賃貸不動産経営管理士 4. 既存住宅アドバイザー 建築系 1. 一級建築施工管理技士 2. 監理技術者資格者証 3. 監理技術者講習修了証 4. 建築物石綿含有建材調査者 5. 特殊建築物調査資格者 6 マンション健康診断技術者 7. ブロック塀診断士 8. 建築仕上診断技術者 金融系 1. 貸金業取扱主任者 2. 住宅ローンアドバイザー ほか、損害保険募集人資格4種保有 その他 1. 相続診断士 2. 上級個人情報保護士 ほか、労働安全衛生法による資格16種保有

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