トイレのリフォームにはどれくらいの費用がかかるのか
2016/02/05
温水洗浄便座の設置は10万円以下
日本を訪れる外国人のほとんどが絶賛するという、日本のトイレ。システムキッチンやユニットバスの進化を歩調を合わせるかのように、同じ水回り設備であるトイレもまた確実な進化を遂げています。
特に技術革新がめざましいのが、リフォーム用のトイレ関連製品。たとえば、床下排水パイプの位置に合わせてフレキシブルに設置できる便座など、床や排水管の面倒な工事を必要としない製品が増えており、リフォームがより手軽に行なえるようになっています。
洋式トイレの場合、すでにコンセントが設置されていれば、配管をほとんどいじらずに温水洗浄便座を設置できます。費用は材料費と工事費合わせて10万円以下。ケースによっては５万円以下で取り付けられることもあります。
室内にコンセントのない洋式トイレの場合は、もう少し工事が大がかりになります。電気配線とコンセントの設置に合わせた壁のクロス工事、床下配管工事と床のクッションフロア工事、さらには配管に合わせてスライドするリフォーム用便器＋温水洗浄便座の設置で、合計約25万円（材料費・工事費込み）からになります。
和式から洋式トイレへの改装は40万円から
和式トイレを洋式に改装する場合は、さらに大がかりな工事が必要になります。古いタンクや便座を撤去処分するだけでなく、給排水管を移設したり、床や壁を補修したり、床の段差部分を解体したり。標準的な便器を使用しても、費用はおよそ40万円（材料費・工事費込み）からになります。
和式トイレの場合、天井にダクト式換気扇をつけたほうがいいでしょう。その場合の費用は、天井と壁の一部解体、廃材処分費を含め、およそ12万円（材料費・工事費込み）。さらに温水洗浄便座の設置や、収納スペースや手洗いの設置まで含めると、さらに10万円ほどかかるでしょう。
大がかりなリフォーム工事の際にチェックしておきたいのが、トイレの基礎や土台の状態がどうなっているか。築20年以上の木造一戸建ての場合、床下を開けると排水管から水漏れしていて、基礎や土台で腐食が進んでいるケースもあるからです。問題が見つかった場合はもちろん、その部分の補修が必要。費用は10万円以上かかることもありそうです。
少しだけバリアフリー化してみる
トイレをリフォームするとき、できれば同じタイミングで行なっておきたいのが、来たるべき老後に備えて、バリアフリー化を少しだけ進めておくこと。
たとえば、現在の開き戸（ドア）を引き戸に変更しておくと、出入りが格段にしやすくなります。ドアから引き戸への改修費用は、状況やケースによって異なりますが、おおよそ10万円からと思っておいてください。また、現在トイレと廊下で段差があるのであれば、同じタイミングで段差をなくしておきましょう。便座から立ち上がるときにしっかり握れる、頑丈な手すりも付けておけば安心です。
なお、トイレ用品のメーカー価格は、ここ数年値上がりが続いており、リフォーム費用も以前より高額化する傾向にあります。
本格的にバリアフリーを考えるのであれば、間に合わせではなく、将来のことも考えたプランも検討しておきましょう。ほとんどの場合、状況がよくなるよりも悪化することの方が多いので、最悪どうするかを考えておく必要がありますね。介護や建築の実務家とのコミニュケーションが最も大切です。
この記事を書いた人
モリタマネジメント株式会社 代表取締役
宅地建物取引士、不動産コンサルティングマスター、相続対策専門士、ファイナンシャルプランナー、増改築相談員、二級建築施工管理技士。 LATUバリ建築スクール（インドネシア、バリ）ディプロマ取得。 1952年生まれ 兵庫県出身。早稲田大学卒業後、積水ハウス株式会社に入社、特建事業部（ゼネコン部隊）に配属。主に土地所有者の土地有効利用を中心とした営業に18年間従事する。また自社集客手法の独自企画や金融機関等のセミナー講師も務めて実績をあげる。 在籍期間の完工実績棟数は387棟。全国特建事業部表彰（特建営業300人中1位）、社長表彰（全社営業3800人中2位）、全社チーム別獲得粗利益表彰（全社全900チーム中1位）などの記録多数。退職するまでプレーイングマネージャーにこだわり続けた。 94年に建築リフォーム会社を設立し、現在まで22年間でテナントビル・マンション、店舗、住宅などのリフォーム工事を中心に約4000件余を完工。不動産の事業化プランニング、賃貸収益物件 （テナントビル、マンション）や店舗の収益最大化手法には定評があり、不動産オーナーの熱烈なファンが多い。 2009年、中小企業コンサルを目指して「ナニワの再建屋」桂幹人の門をたたき薫陶を受ける。桂幹人の実践的コンサルティングと自らの経験とを融合させた「モリタメソッド」を完成した。11年、多くの事業家を実践指導し、新たな事業を創る実践コンサルティングを開始、賃貸ビル・マンションオーナーの満室セミナー、工務店の脱下請け事業構築セミナー、中小企業経営者の新規事業構築勉強会（実践的指導）主催。また経営者、営業幹部の個別コンサルティングも行なっている。 指導先業種は、建設業、工務店、リフォーム会社、鉄工所、内装業、建設資材問屋、自動車輸出入業、子ども服セレクトショップメーカー、自費診療専門整体院チェーン、ブライダルを手がける呉服店、ヒーリングサロン、多店舗展開の美容室、大阪黒門市場マグロ専門店、デザイン事務所の新規事業支援等多岐にわたる。
