平均寿命と健康寿命との不安な差。2024年「簡易生命表」を読み解く

日本人の平均寿命は男性81.09歳、女性87.13歳

この7月下旬、厚生労働省が令和6年（2024）分の「簡易生命表」を取りまとめ、公表している。いくつか目につくところを挙げていきたい。

まずは、日本人の最新の平均寿命だ。標題のとおりとなる。なお、前年と比較すると、男性は横ばい。女性は0.01年下回った。

各国の状況も併せ、ランキングのかたちで見てみよう。

男性	1位　スウェーデン	82.29歳
	2位　スイス	82.2歳
	3位　ノルウェー	81.59歳
	4位　イタリア	81.436歳
	5位　スペイン	81.11歳
	6位　日本	81.09歳
	7位　オーストラリア	81.07歳
	8位　キプロス	81.0歳
	9位　アイスランド	80.9歳
	10位　イスラエル	80.79歳
女性	1位　日本	87.13歳
	2位　韓国	86.4歳
	3位　スペイン	86.34歳
	4位　スイス	85.8歳
	5位　フランス	85.6歳
	6位　イタリア	85.495歳
	7位　スウェーデン	85.35歳
	8位　シンガポール	85.2歳
	9位　オーストラリア	85.11歳
	10位　キプロス	85.0歳

なお、厚労省によると、「平均寿命の諸外国との比較は、国により作成基礎期間や作成方法が異なるため」―――厳密には困難とのこと。同省手元の資料からは、以上が導かれるということのようだ。

平均寿命とは大きな差が―――「死亡年齢最頻値」

ところで、上記の平均寿命とは「0歳における平均余命」を指す言葉だ。そのため、新生児や乳幼児等、幼くして亡くなる人のわずかな年齢も母数には加わることになる。それらが数字を押し下げる。

よって、われわれがざっと周囲を見渡したうえで「このくらいの年齢で亡くなる人が多い」と、感じる辺りからは、若干印象がずれがちだ。

そこで、イメージにもっとも近い数字を挙げるとすれば、「死亡年齢最頻値」が、多分それに当たる。文字どおり、亡くなる人の数が現状もっとも多い年齢のことだ。今回の簡易生命表においては以下のとおりとなっている。

性別	死亡年齢最頻値	平均寿命との差
男性	88歳	＋6.91歳
女性	92歳	＋4.87歳

見てのとおり、平均寿命との差がやや開いている。現実として、多くの人が同寿命をさらに超えて生き続けるということだ。

よって、いわゆるライフプラン―――特にマネープランを考える際の基準としては、平均寿命ではなく、これら最頻値を意識しておくのが無難といえるだろう。

長生きとは何歳以上をいうのか？――「寿命中位数」

日本人が平均的にどのくらいまで生きるかにあっては、さらに「寿命中位数」というデータもある。

出生者のうち「半数が生存している」ことが、現状、期待される年齢として算出されるものだ。これを超えて生きている場合、その人は長生き（長く生きている半数の側の人）と見られてよいことになるだろう。

性別	寿命中位数	平均寿命との差
男性	83.89歳	＋2.8歳
女性	90.04歳	＋2.91歳

このとおり、女性の寿命中位数は90歳を超えている。

すなわち、女性は80代で亡くなると、「まだ若いのに（同い年の半分以上がまだ生きているのに）」と、かたちとしては惜しまれるべきこととなる。

高齢者でいる時間―――男性は約20年、女性は約25年

次に、平均余命を見てみたい。2つの年齢をピックアップする。

65歳の平均余命	男性	19.47年
	女性	24.38年
75歳の平均余命	男性	12.08年
	女性	15.75年

このうち65歳は「前期高齢者」となる年齢だ。75歳で「後期高齢者」となる。

しかしながら、数字は見てのとおり。65歳時にあっての平均余命は、男性にして20年近く、女性は25年近くにも及んでいる。これらの期間を老後、あるいは余生などと呼ぶにはいかにも長すぎる。

われわれの周りにある65歳以上を一律に高齢者と定義した上でのさまざまな制度設計には、そろそろ（かなり以前から？）無理が生じているといえるだろう。

最大の課題―――「健康寿命」

さて、そこで課題となるのが「健康寿命」だ。

亡くなるまでの寿命ではなく、高齢化にともなう健康上の問題によって、日常生活に制限が生じるまでの期間を指してこのように呼ぶ。

以下は、昨年12月に厚労省「第4回 健康日本21（第三次）推進専門委員会」で示された、健康寿命の「令和4年値」だ。

性別	健康寿命	平均寿命との差	死亡年齢最頻値との差	寿命中位数との差
男性	72.57歳	-8.52年	-15.43年	-11.32年
女性	75.45歳	-11.68年	-16.55年	-14.59年

このとおり、健康寿命と平均寿命の差は大きく、死亡年齢最頻値や寿命中位数との差はさらに大きい。

すなわち、われわれ日本人が老いて死を待つまでの間、「健康ではない」状態でいる時間は、平均してかなり長いということになる。

もちろん、その間に生じる「日常生活での制限」がどの程度かにもよるが、ともあれ、上記に挙がる数字は、見る人ほとんどにとって、不安なものでしかないだろう。

このことは、われわれの実に切実な課題となる。

人生の終わりを出来るかぎり健やかに生きたい―――そのためにはどういう努力をすべきか。あるいは、何を避けるべきなのか？

われわれ個々人においての重い課題であるとともに、高齢者医療・福祉等に費やされる膨大なコストという面に関わっては、当然ながら、これらは国レベルでの重要課題というほかない。

紹介した資料は下記でご覧いただける。

「厚生労働省　令和6年（2024）簡易生命表の概況」
「同　第4回　健康日本21（第三次）推進専門委員会　資料」

（文／朝倉継道）

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