非常用マンホールトイレ

マンホールがトイレに早変わり
日本全国、至るところにあるマンホール。ご存じのとおり、地下にある下水道や電気・通信ケーブルなどの管理を行うために地面に空けられた縦孔のことです。普段は蓋がされているので、あまり存在を意識することはないでしょう。しかし近年、このマンホールが非常時に役立つものとして注目されています。「マンホールトイレ」を設置すれば、仮説トイレとして活用できるからです(災害用トイレ、防災トイレと呼ばれることもあります)。
有事に備えて簡易トイレなどを個人宅や避難場所に備蓄しておくことを多くの自治体では推奨していますが、避難生活が数日を超える場合は容量の大きなトイレが必要になります。マンホールトイレはマンホールの上に簡易トイレを設置し、下水道管を利用して排泄物を流すので容量を気にする必要がなく、災害時には頼りになります。東日本大震災や熊本地震の際にはマンホールトイレが実際に使用され、「悪臭がない」「震災後すぐ使えた」と好評だったそうです。
近年整備が進むマンホールトイレ
大地震や津波が発生すると、建物が被害を受けるだけでなくライフラインが止まる場合があります。すると避難所などに人が集中し、するのに、既存のトイレは使用不能ということになり。、衛生状況が悪化するだけでなく、排泄を我慢することで健康被害が起こることもあります。こういった観点から近年では国土交通省でも下水道直結型マンホールトイレの整備に補助金を出すようになっています。さらにマンホールトイレの特徴や使い方などをまとめたガイドラインを作成するなど、普及にも努めています。
災害時には大変頼りになるマンホールトイレですが、マンホールは公道上にあるので、トイレとして活用する場合は様々な問題が生じます。このため阪神・淡路大震災以降は避難場所にあらかじめマンホールトイレを配備する動きが広がりました。マンホールのある場所に無秩序に設置しては困りますが、避難場所に指定されている施設などに設備を準備しておけば、いざという時すぐに使えます。
マンホールトイレには主に本管直結型と流下型がありますが、いずれも下水道に流します。本管直結型は下水の流れを利用するので水を必要としませんが、流下型では下水道まで排泄物を流すための水が必要になります。ただし本管直結型・流下型トイレのいずれも下水道が破壊された場合は使えないため、他にも貯留型や便槽型といったタイプのマンホールトイレもあります。
東京、大阪、京都などでは一定規模以上の集合住宅にマンホールトイレを設置する動きが広がっています。集合住宅住まいの人は災害時でも避難場所に行かず自宅に留まるケースが多いので、集合住宅のトイレが使えなくなった場合に対応するためだと言われています。
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