EBITDA

M&Aの検討などに使われる指標: EBITDAは「いーびっとでぃーえー」「いーびっとだー」もしくは「えびーた」と読みます。
EBITDAとは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の略語で、「金利支払い前、税金支払い前、有形固定資産の減価償却費及び無形固定資産の償却費控除前の利益」という意味。簡単に言えば、税引前の利益に支払利息と減価償却費を加算して算出される利益指標の一つです。算定式はいくつかありますが、簡単に表現すると次のような式で求められます。

EBITDA ＝税引前当期営業利益＋減価償却費

なぜこのような指標が必要なのかと言うと、国際的な事業を展開している企業が海外のグループ拠点や競合他社との収益性を比較・分析する上で、金利水準や税率の違いが問題となるからです。さらに減価償却方法にも様々なものがあり（定額法や定率法など）、採用した方法によって算定される利益に違いが生じます。EBITDAを利用すると、利息負担・税制・会計水準などの違いを最小限に抑え、いわば「同じ土俵」の上で比較・分析ができるようになるのです。
EBITDAの活用法としては次のようなものが挙げられます。

・国際的な企業が子会社を管理するための指標として活用する
・EBITDAに対する企業価値（EV、負債プラス株式時価総額）の比率（EV/EBITDA）を比較するために活用する
・有利子負債の返済能力を見るための利益水準として活用する
・M&Aの検討段階で活用する
・個人投資家が投資先を選定する際に活用する

このうち、EV/EBITDAは企業価値評価の参考指標として利用されます。簡易買収倍率とも呼ばれており、企業価値（EV）がEBITDAの何倍かを表します。
また、EBITDAは利益評価のぶれを排除する目的でも使われます。例えば設備投資額が大きい会社は減価償却負担も大きくなります。減価償却負担が原因で赤字になることもありますし、設備投資費の変動が減価償却費を介して利益を左右することもあります。EBITDAでは減価償却費の影響を排除して、設備投資の成果を評価することができます。
EBITDAでは「投資対効果」の「効果」しか見えない: 一方で、EBITDAのみに頼って会社の収益性を判断するのは危険だとも言われています。EBITDAは言うなれば投資に対する「効果」しか表していない指標です。設備投資などの投資や支払利息は税金は控除されていないので、使用する際は留意する必要があります。