環境アレルギー対策で、さらに健康増進! 第2回「シックハウス症候群」(2/2ページ)
加藤 美奈子
2020/03/19
体質の変化
アレルギー罹患者は2人に1人いて、増加傾向です。シックハウス症候群になりやすい人は約8割アレルギー疾患もちと言われています。※1
また化学物質過敏症では、室内の揮発する化学物質の微量のガスで気分不快や、倒れるほど症状が強い人もおり、おおよそ日本人の7.5%いるのではといわれています。※2
ただしこの7.5%とは、1つの要因でなくさまざまな状態を合わせた数値です。
日用品の変化
独立行政法人国民生活センターでは、家庭で使用する洗剤などの香の相談件数が年間65程(2013年)あります。※3
家庭用防虫剤や芳香剤、化粧品、カーテン、ストーブ、タバコ、おもちゃ、文具、防しわ剤、防縮剤などにも揮発する化学物質が含まれ、最近は持続性の香料がある商品が出回っています。
建材の変化
建材は、ホルムアルデヒドの制限が法律で決められましたが、その代替物質が問題となっています。対策は、家を購入する時は、それらを理解している建築家に出会うことと、住む人の理解です。
アレルギーや化学物質を理解している建築業とは
1)揮発する化学物質について学ぶ姿勢がある
2)適切な換気設備の設置を考えている
3)結露を起こしにくい構造にする
4)住む人の体質について聞き取りをしてくれる
5)清掃しやすい住宅設計にする
6)ダニやカビなど生物的要因にも対応してくれる
などが挙げられますが、細かいことを言えばまだまだあります。
空気環境を理解する住まい手側とは
1)化学物質や環境などついて正しく情報収集する
2)換気を大切に考える
3)家づくりを建築会社に任せっきりにしない
などが挙げられますがこれもほんの一握りになります。
次回は、生活用品から揮発する化学物質です。お楽しみにしてください。
参考資料
※1 環境アレルギーアドバイザー試験公式テキストによる(著者:一般社団法人日本環境保健機構)
※2 平成27年度環境省請負業務 平成27年度環境中の微量な化学物質による健康影響に関する調査研究業務報告書 学校法人東海大学 坂部貢
※3 独立行政法人国民生活センター柔軟仕上げ剤のにおいに関する情報提供
この記事を書いた人
春日井環境アレルギー対策センター 代表
子どもがアレルギー起因の喘息で入退院を繰り返した経験から、2011年にアレルギーをもつ子どもの育児をサポートする任意団体を設立。2018年、春日井環境アレルギー対策センターを設立し、健康住宅建築や既存建築物の空気質測定、室内空気環境品質検査認証などを中心に事業展開。アレルギー患者を一人でも減らすべく日々活動している。資格:看護師、環境アレルギーアドバイザー、シックハウス診断士