部屋探しをする前に知っておくべき不動産ポータルサイトの裏側（1/2ページ）

いまやネットで物件を検索するのは当たり前

みなさんは住みたい部屋を探すとき、どのような手段で情報を集めますか？

Ａ／インターネットで検索する
Ｂ／住みたい街の不動産屋の店舗を訪問する

考える間もなく、「Ａ」と答える人がほとんどでしょう。おそらく10人いたら７〜８人はそう答えるのではないでしょうか。すでに「住みたい街」が決まっている人でも、「まずはネット検索」というのが基本だと思います。

ですが、10年前に同じ質問をしていたら、その割合はまったく違ったものになっていたのではないでしょうか。

不動産業界のネット化は進んだか？

10年前といえば、YouTubeがアメリカでサービスを開始したばかりのころで（正確には2005年12月～）、TwitterやFacebookといったSNSメディアの存在も知られていませんでした（Twitterのサービス開始は2006年７月、Facebookの一般公開は同年９月でした）。

当然ながら、物件をインターネットで検索するという習慣もあまりありませんでした。当時の状況からいえば、生活の快適度を大きく左右する「住まい」の情報をインターネットから仕入れる人は、比較的ネットリテラシーの高い人でした。

ところがこの10年で、状況はずいぶん変わりました。あらゆる業界でＩＴ化が進み、ネットで商品を直販するＥＣサイトをはじめとする新しいサービスが生み出されました。家電量販店などで実際の商品を確認して、ネットで最安値の商品を購入するという購買行動も当たり前になっています。金融業界でさえ、フィンテックと呼ばれるＩＴを使った新しいサービスが次々と生まれています。

では、不動産業界でもほかの業界と同じように、ＩＴ化が進んだかというと、実はそうはいいきれないのです。

不動産情報ポータルサイトは誰のためのもの？

こんなことをいうと、「物件情報をネットで検索する人がこれだけ多くいるのに、どうして？」と疑問に感じる人もいるでしょう。

たしかに、物件情報を集約した不動産ポータルサイトは、不動産業界におけるネットのサービスの代表といえるでしょう。かつてはわざわざ不動産会社まで足を運んで物件を紹介してもらわなければならなかったのが、スマホがあればいつでもどこでも物件を探せるというのは消費者にとってはメリットといえます。

ですが、その先はどうでしょうか。気になる部屋があったら、不動産会社に問い合わせをして空室状況を確認、内見をしたうえで気に入れば契約と、ポータルサイトが普及する前と変わらないアナログなサービスが提供されています。

なかには成約したらキャッシュバックが受けられる、金券がもらえるというサービスを提供しているサイトもありますが、業界の構造を大きく変えたり、取引の流れに革命が起きたりすることで、消費者に圧倒的なメリットを提供することはできていません。

それもそのはずです。なぜなら、不動産情報ポータルサイトの本質は、消費者のためのサービスではなく、不動産会社のためのサービス、いわば「不動産会社のための集客装置」でしかないからです。

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